念願のマイホームを買ったら保険はどうすべきか?

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マイホームを買うとほぼ訪れる保険の営業


念願のマイホームを手に入れた喜びの後に、ずっしり重くのしかかってくるのが住宅ローンの支払いという負担です。

頭金をしっかり貯めてから購入していればいいのですが、最近では少額の頭金で住宅ローンを組むケースが増えているようです。

そうなると、当然ながら住宅ローンの返済期間は30年、あるいは35年などと長期になってきます。そんな時、生命保険への加入を勧められたら…あなたはどうしますか?(ほぼ勧められますが)

念願のマイホームを購入したKさんのケースを見てみましょう。

◆念願のマイホームを購入したKさんの場合

「ああ、70歳まで住宅ローンを返済しなくてはいけないのか」。
35歳で、やっとの思いでマイホームを購入したKさん。35年の住宅ローン返済の重圧を、ずしりと感じていました。

その時、保険のおばさんがやってきて、「住宅ローン、大変ですね。ご主人に万が一のことがあったら家族も心配でしょうから、保険を見なおしてみませんか?」といわれて、彼女がもってきたプランを見ると、自分にもしものことがあれば、かなりの保険金が出るようになっていました。

「家族のために、ねっ」などと囁かれ、「そうだな、家族のために保険で保障を増やしておかないと…」と、契約書にハンコを押しました。

このKさんの気持ち、分からなくはありません 。でも本当にKさんは保険の保障を増やす必要があったのでしょうか?

答えは「ノー」です。
住宅ローンを組んだなら、保障を増やすどころか、逆に保障を減らして、保険料を抑えるべきなのです。

 

銀行などの民間の金融機関で住宅ローンを組むと、借入時点で必ず「団体信用生命保険(団信)」に強制加入させられます。

なぜ、団信に加入させられるかというと、住宅ローンの支払い途中で、住宅ローンの契約者が病気や事故などで亡くなったり、あるいは重度の生涯を追ってローンが払えなくなっても、残りのローンを保険会社に肩代わりさせるためにです。

ですから、民間の金融機関で住宅ローンを組んだ際は必ず団信に入らなくてはなりませんが、その保険料は、殆どの金融機関がローンを組んだ人に払わせるのではなく、住宅ローン金利に上乗せされていると思っていいでしょう。

住宅金融支援機構(旧・住宅金融公庫)の場合には、団信は任意加入ですが、約9割の人が保険料を負担して加入しています。

ちなみに、火災保険は民間の金融機関では任意加入ですが、住宅金融支援機構では強制加入となっています。

◆マイホームを買ったら、保険はどうなる?

団信:  民間金融機関 ⇒ 強制加入 ⇒ 住宅金融支援機構 ⇒ 任意加入

火災保険:民間金融機関 ⇒ 任意加入 ⇒ 住宅金融支援機構 ⇒ 強制加入

 

住宅ローンを組んだ時こそ保障を減らすべき

団信に加入していれば、住宅ローンを借りた大黒柱が死亡しても、遺された家族は、住宅ローンの返済を引き継ぐことなくその家に住み続けることができます。

残りのローンが、団信からの給付によって相殺されチャラになるからです。

ということは、住宅ローンを組んだからといって保障を増やす必要はなく、むしろ減らすための保険の見直しが可能というわけです。

しかし、団信は生命保険なので、病気などの理由で加入できないこともあります。

民間の金融機関では、原則的には団信に加入できないと住宅ローンを貸してくれません。ただし、担保となる財産がたくさんあるなど、条件によっては対応してくれるケースもあります。

 

最近は、団信だけではなく、三大疾病保障や五大疾病保障、七大疾病保障まで付けられる住宅ローンが出てきています。これらのローンは全く付ける必要がありません。

そちらについてさらに詳しく書いていますので、併せてこちらの記事も読んでおいてください。

住宅ローンに付く三大疾病保険は本当にいらない

 

 

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